注文住宅会社から打合せ中に「地盤改良費は地盤調査してから金額が確定します」と言われます。地盤改良費は地盤の強度によって費用が異なるため、地盤調査をしないと確定しません。後で追加費用が発生するとなると建築主も不安に思うため、地盤改良費の相場と工法を紹介します。
これから注文住宅の建築を検討している方は、地盤改良費の内容を理解して予算を組んでおきましょう。
注文住宅新築時に行う地盤改良とは?
地盤改良とは建物を建築する土地の強度を高める工事を指します。軟弱地盤に住宅を建築しても、地震が発生した時に建物へのダメージだけでなく、居住者にも影響を及ぼします。
そのため住宅問わず建物を建築する場合は地盤調査を行い、地盤改良を行うのが一般的です。ただし、地盤が固い場合は地盤改良が不要となるケースもあります。
地盤調査について
地盤調査とは地盤の強度を測定する方法です。地盤が固い場合は、地盤改良費は発生しませんが、軟弱地盤の場合は地盤改良を行わなければ地震が発生した際に、「建物が傾く」「建物が倒壊する」などの事態が起こりかねません。地震大国である日本では建築基準法で新築物件の地盤調査が義務付けられています。
地盤調査にかかる費用
地盤調査費用はおおよそ「50,000円~100,000円」前後です。地盤調査方法は3つあり、費用が異なるだけでなく、地盤調査会社によって異なります。また地盤調査が困難な土地(草木が生えている・岩があり、動かさないと調査できない)の場合は更に別途費用が発生するケースもあります。
新築時に地盤改良が必要な場合
地盤改良を行わなければ建物の保証ができない場合は、改良工事は必須です。地盤調査ではN値や固い地盤までの距離を測定し、建物の荷重を耐えられる地盤であるかを判定します。地盤調査会社によって改良判定が出た場合は地盤改良を行う必要があります。
注文住宅新築時の地盤改良の費用と相場
ここでは下記の3つの地盤改良工事方法と費用相場を紹介します。
1. 表層改良工法
2. 柱状改良工法
3. 鋼管杭工法
表層改良工法
表層改良工法とは、建築する地盤を掘削し、セメントなどの凝固剤と混ぜ込んで地盤を固める工法です。施工範囲も深さ2m前後であることから支持地盤までの深さが浅い場合に用いられる。費用としてはおおよそ80万円~120万円前後です。
柱状改良工法
柱状改良工法とは地盤に穴を開け、セメント凝固剤などを流し込みコンクリートの柱を作り地盤を固める方法です。表層改良と異なり支持地盤まで深い場合に用いられます。費用としては100万円~150万円前後です。
鋼管杭工法
鋼管杭工法は、柱状改良工法の鋼管版です。コンクリートではなく鋼管杭で地盤を固めるため、より強度が増すメリットがあります。注文住宅の場合、重量鉄骨造の建物などに用いられるケースが多いです。鋼管杭工法の費用はおおよそ150万円~200万円前後です。
地盤改良に関するQ&A
ここでは地盤改良に関するQ&Aを紹介します。
地盤改良の費用を抑える方法はありますか?
地盤改良工事の費用を抑える方法は3つあります。
1. 建築面積を小さくする
2. 重量鉄骨造の住宅は建築しない
3. 環境パイル工法が使えないか建築会社へ確認する
● 建築面積を小さくする
地盤改良工事は建物の基礎部分の地盤に対して施工する為、建築面積を小さくすることで費用を抑えることが可能です。
● 重量鉄骨造ではなく木造住宅を建築する
重量鉄骨造の建物は地盤への荷重がかかるため、改良工事の中で最もコストかかる鋼管杭工法の地盤改良工事になる可能性が高いです。重量鉄骨造などの建物では地盤改良工事が必要となる物件も木造であれば不要というケースもあります。そのためトータルの建築費を抑えたい方は木造住宅がおすすめです。
● 環境パイル工法が使えないか建築会社へ確認する
上記3つの地盤改良工法の他に、環境パイル工法の人気が高まっています。環境パイル工法は柱状改良工法のコンクリートを木材に変えた工法です。木造と聞くと「地盤の強度は大丈夫なのか」と疑問に思う方も多いですが、高い支持力をもち、一般財団法人日本建築総合試験所からの認定を受けているため信頼度も高いです。またコストも柱状改良工法と比べて安価になるため、コストを抑えることが可能です。ただし環境パイル工法を採用していない建築会社もあるため、事前に確認しましょう。
地盤改良が不要な土地もありますか?
地盤調査は必須ですが、地盤が固ければ改良工事は必要ありません。地盤改良工事は軟弱地盤に建物を建築する場合の安全度・耐震度・液状化対策などが目的です。地盤調査をして改良不要となれば工事は不要です。
また、切土の土地は地盤が固い傾向にあります。もともと山だった土地を区画整理した場合は地盤が固く、一方で田んぼなどを埋め立てた土地は地盤が弱い場合もあります。土地を購入して注文住宅を建築する場合は、もともとどのような土地であったかを調べるのも一つのポイントです。
サティスホーム本社営業部長:小林大将
2級建築士と宅地建物取引士の資格を取得後、サティスホームで現場監督を10年経験。携わらせて頂いたお客様は200棟以上。その後、本社営業部長としてお客様の家づくりをお手伝いさせて頂いてます。