注文住宅新築時に必要な家具・家電の費用総額

注文住宅の完成には建築費用の他に、家具家電の費用が必要です。住宅ローンを組む際にあらかじめ予算を計上していれば金融機関から融資を受けることも可能です。しかしどれくらいの費用にすれば良いか分からない方もいらっしゃるのではないでしょうか。本記事では注文住宅の完成後に必要となる家具家電費用について紹介します。これから注文住宅の建築を検討している方はぜひ参考にした頂き、住宅ローンの予算組に役立てて下さい。

注文住宅新築時に必要な家具・家電の費用総額

2014年にフラット35を利用した方の「住宅取得に係る消費実態調査」を確認すると、新築一戸建ての平均耐久消費財201万円でした。耐久消費財とは家具家電の購入費用を指します。マンションや建売住宅と比較して約2倍の価格です。マンションなどと比較して注文住宅は延床面積も広く、建築費も高くなる傾向にあります。その分耐久消費財も高くなるためでしょう。

新築時に揃える家具・家電の費用目安

ここでは新築注文住宅の完成後に必要とされる家具家電の費用を紹介します。

家具一覧

一般的に必要な家具と目安費用は以下の通りです。

家具一覧	目安費用
ソファー	100,000円～300,000円
ダイニングテーブル	50,000円～100,000円
テーブル	10,000円～30,000円
テレビ台	5,000円～20,000円
食器棚	20,000円～60,000円
カーテン	30,000円～50,000円
ベッド	20,000円～100,000円
カーペット	5,000円～20,000円

家具はクオリティによって価格帯が大きく異なります。上記の価格以上の商品も多数あるため目安としておきましょう。

家電一覧

家電は以下の通りです。

家電一覧	目安費用
冷蔵庫	100,000円～300,000円
電子レンジ	10,000円～50,000円
自動炊飯器	5,000円～30,000円
洗濯機	70,000円～150,000円
掃除機	20,000円～80,000円
ストーブ	10,000円～30,000円
パソコン	50,000円～200,000円
DVDデッキ（HD	5,000円～20,000円
エアコン	50,000円～120,000円

もちろん家具同様、家電のクオリティを上げると上記の費用よりさらに高くなります。

また、家具家電は1式だけでなく、各部屋に複数必要となるものも多数あります。そのため上記の価格より高くなると認識しておきましょう。

注文住宅新築時の家具・家電にかける予算の決め方

注文住宅新築時の家具家電の予算を決める際は、住宅ローンの返済額から決めるようにしましょう。新築時は楽しみと期待が高まり、より良い家具家電を購入したい意欲が強くなります。そのため気が付いたら住宅ローンの借入額が増えたとうケースも少なくありません。

一例として家具家電の予算を200万円と400万円に仮定した場合の月返済額を比較してみましょう。

	建築費（家具家電を含む）	月返済額（35年ローン・金利1%）	トータル返済額
家具家電が200万円の場合	3,500万円	98,800円	4,150万円
家具家電が400万円の場合	3,700万円	104,450円	4,387万円

毎月約5,000円の支払いが増え、トータルの返済額も利子分37万円増加します。月々の返済額は大きく増えませんが、長期間で見ると大きな金額にもなります。気が付いたら生活費を圧迫したということも考えられるため、住宅ローン返済額から予算を決めるようにしましょう。

注文住宅の家具・家電に関するQ&A

ここでは注文住宅の家具家電に関するQ&Aを紹介します。家具家電は全部揃えると大きな費用となります。そのため少しでも費用を安く抑える方法と、住宅ローンへ予算組みする際の注意点を紹介します。

家具・家電の購入費用を抑える方法はありますか？

注文住宅の家具家電の購入費用を抑える方法は２つあります。

●　一つのお店で一括購入する

一つのお店で購入すれば値引き可能となるケースも多いため、トータルの費用を抑えることが可能です。例えば家電を揃えるのに100万円必要なところ、90万円に抑えることができたというケースがあります。購入額が増えればさらに値引き額も大きくなるため、理想としては家具と家電を揃えることができるお店が好ましいでしょう。

●　ネット購入する

インターネットでの購入は、市販より安く抑えることも可能です。もちろん一括購入と比較して値引きができないため、ケースバイケースですが単品で購入する場合はネット購入がおすすめです。

家具・家電の費用は住宅ローンに組み込めますか？

もちろん可能です。ただし高額な費用に設定すると金融機関から「多すぎるのでは」と疑問を抱かれる場合もあります。金融機関の方でも平均200万円前後と分かっているため、500万円や1,000万円と借入することは出来ません。もちろん用途が明確であればその限りではありませんが、一般的な価格を目安に借入するようにしましょう。